チケット会社の仕事について、皆さんはご存じでしょうか。
実はチケット会社の仕事というのは、単に「チケットを売る」だけではありません。
コンサートや舞台などのライブエンターテインメントの企画・仕入れ・システム運営・集客・会場運営までをトータルで支えているのです。
ということで今回は、普段利用しているけれどあまり知らないチケット会社の事業について注目するとともに、ライブイベント業界についても深掘りしてみましょう。
チケット流通に止まらないチケット会社の仕事
まずは、チケット会社の仕事についてみていきましょう。
チケット流通システム
まずは誰もが知っている、音楽・スポーツ・演劇・映画・各種イベント等のチケット販売です。
チケットを買うのに大手のチケット販売サイトを使ったことがある人は多くいることでしょう。
多彩なジャンルで、オリンピックや万博などの超大規模でのチケットの取り扱いを行う会社もあります。
コンテンツビジネス
音楽フェスティバル、舞台、イベントや映画への出資参画も行います。
メディアプロモーション
レジャー・エンタテインメント分野における様々な情報を、各種プラットフォームを通じて展開しています。
コンテンツの特性やお客様の利便性も考慮しており、ネット以外の出版物もエンタメからビジネス書、雑誌など多種多様です。
旅行・ツアー企画事業
エンタテインメントと連動したツアー(ライブ・舞台の公式ツアーやイベントバスツアー等)や、一般の国内・海外旅行の企画・販売を行う会社もあります。
都内だけで行われるライブやイベントも多い中、旅行との相性はとても良いと言えます。
ライブストリーミング
ライブやイベント、舞台のライブストリーミングもコロナ禍以降広まり、自社でライブ配信サービスを行う会社もあります。
リアル公演が開催できない中でも、アーティストと観客をつなぐ場を「オンライン」で提供し、エンタメ企業としての接点を維持しています。

アリーナ・ホール運営
会社によっては自社でアリーナやホールを持っており、そこでイベントを開催する会社もあります。
例として、ぴあ株式会社は、ぴあアリーナMM(横浜)、豊洲PIT(東京都江東区)、仙台PIT(宮城県仙台市)、東京建物 ぴあシアター&カンファレンス(東京都中央区八重洲)と、会場施設を増やしています。
チケット販売だけでなく、主催・運営・協賛・物販・飲食・VIP向けサービスまで含めたバリューチェーンを取り込むことで、収益を増やしました。
ライブイベント業界の現在
コロナ禍が落ち着き、ライブの需要が増加する中、首都圏や主要都市を中心にライブやコンサートを開催するための会場(ハコ)が深刻に不足する、いわゆる「2026年問題」や「会場不足」が大きな課題となっています。
原因としては以下の3つがあります。
①既存会場の改修・閉館ラッシュ
1970〜80年代の高度経済成長期・バブル期に建てられた施設で老朽化が進み、大規模な改修工事や建て替えに伴う休館が相次いでいます。
GMOアリーナさいたま(さいたまスーパーアリーナ)の大規模改修や、帝国劇場の建て替えに伴う休館などにより、数万人規模から中規模(2,000〜3,000人規模)まで、さまざまなキャパシティの会場が一時的に利用できなくなっています。
②コロナ後のライブ需要急増
コロナ明け、アーティストのライブ活動が本格化し、会場の争奪戦が激化しています。
コロナ禍に「落ち着いたらすぐにライブをやりたい」という声が集まり、数年先まで予約が埋まってしまいました。
それによって今でも新規でハコを押さえることが難しくなってしまっています。
③特に足りない「中規模(2,000〜5,000人規模)のハコ」
アリーナやドームクラスだけでなく、「収支のバランスがとりやすい2,000〜3,000人規模の中規模ホール・ライブハウス」の不足も深刻です。
Zeppクラスや主要な公会堂などは土日祝日の予約が年間を通じてほとんど埋まっており、競争率が高いようです。
新たなアリーナやライブハウスも開業していますが、需要の増加に供給が追いついておらず、業界全体が苦戦しています。
また、ハコ不足の問題は東京に限りません。
地方でも採算の取りやすい会場は不足しており、ツアーがあっても地方都市での開催が飛ばされることが多くなっています。
新たなライブ会場として期待されるアリーナ
一方で、ハコ不足を救う存在も。
それがプロバスケットボール「Bリーグ」所属クラブの本拠地アリーナの存在です。
近年、横浜BUNTAI(2024年4月)、LaLa arena TOKYO BAY(2024年5月)、GLION ARENA KOBE(25年4月)、IGアリーナ(25年7月)、TOYOTA ARENA TOKYO(25年10月)などが誕生しています。
Bリーグではトップカテゴリーへの参入要件として「5000人以上収容可能なアリーナの確保」を求めており、各チームが新たなアリーナを作ったことで、音楽ライブでも使用されるようになりました。
ライブ市場の動向
関東を中心とするアリーナでのライブ開催が順調に進んでいるため、24年、25年と音楽ライブの動員数は増加傾向にあります。
ただし、ホールが老朽化のため相次いで休館、閉館しており、全体の公演数自体は減少しています。
まとめ
さて、チケット会社の事業領域や、昨今音楽業界で叫ばれている「ハコ不足」問題まで、幅広く取り上げてきましたがいかがだったでしょうか。
事業領域を広げて新たな挑戦をすることで、チケット会社は総合エンターテイメント企業へと変身しているとも言えます。
現在、ライブ需要は高まっているものの、会場がないことによって開催できない状況が続いています。
一方で、新会場の誕生など新たな追い風も登場し、今後ますます動向が注目されます。
エンタメ業界を目指すようであれば、このような問題は知っているものとして面接などで話題になる可能性もあります。
引き続きニュースをチェックするなど、対策していきましょう。
